「ワーキングデッド 〜働くゾンビたち〜」という番組が、台本を見たらVTRの脚本がよくできていて面白かったので、一回目の解説を引き受けた。そもそも「ソリティア社員」は、僕の連続ツイートで出来上がったバズワードで、ほかに適任がいなさそうである。ソリティア社員が絶対数で一番多いのは「NTTグループ」というあたりなど、企業名はぜんぶ編集でカットされていて、そこは一連の流れで切れないはずだと思っていたところまで無理やりブツ切りになってるあたり、さすがテレビはスポンサー大企業様への気の使いようが徹底してるな、と再確認した次第。それは、ビジネスモデルがスポンサー収入ほぼ100％で、編集権がＴＶ局側にあるわけだから必然的にそうなるわけで、テレビとはそういうメディアなのである。そこで、私が編集権を持つMyNewsJapanでは、ノーカットで詳しく企業名入りで解説しておこう。そもそも僕は、誰にも検閲されず報道活動をするために、自分のニュースサイトを立ち上げ高付加価値な情報を受益者負担で提供しているのだ。
アレオレデッドとソリティアデッド、傾向と対策
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『イシャログ』をリリース：あなたに最適な医者を見つけ、最悪な医者に関わらないために
2014年は140本の記事を掲載し、前年比41本減と抑制しつつも、ページビューは27.5％増（月平均130万9千PV）となり、会員数は2千人前後をキープ、会費売上高は概算で前年比2％増と過去最高水準を維持した。モバイルからのアクセスが前年比7割も増え、デスクトップは1割減となった結果、もはや３分の２がデスクトップ以外からの利用となった。スマホの浸透で、急速にモバイル化が進んでいる。収益力が向上して生まれた余剰資金を次の事業への再投資に振り向けるべく、新サイト『イシャログ』を、年末にオープンした。10年の実績と経験を活かし、タブーのない「患者による医者口コミデータベース」として、“あなたに最適な医者を見つけ、最悪な医者に関わらないためのサイト”を目指し、第二の柱にしていく。
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2030年、《「すごくデキるタイプ」ではない子》に親が与えるべき教育
子供がいる親向けの教育雑誌『AERA with Kids』の取材を受けたので、自分の言葉で改めてまとめておこう（掲載は計4ページ）。私は20〜40代の大企業サラリーマン、なかでも第一線のホワイトカラー層を中心に、会社の広報を通さず、インタビュイーとフラットな立場で10年以上取材してきた唯一の記者である。『10年後に食える仕事食えない仕事』ほか多数の本を書き、『企業ミシュラン』を連載し、少なくとも数億円の付加価値を生み出し、読者の支持を得てきた（広告収入はゼロ）。その立場から、以下のテーマについて考えをまとめておきたい。
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2015年は記事1本あたり売上高が50万円超に躍進、高付加価値記事に特化（MyNewsJapan）
2015年は77本と大幅に記事の数を絞った（45％減）一方で、会員収入は2％増と過去最高を更新した結果、記事掲載1本あたり売上高は約52万円となり、ROA（Return On Article＝記事1本が生み出す収入）は過去最大となった。会員制ニュースサイトにとって重要なことは、会員にとって評価の低い記事を量産することではなく、会員が高い品質と認める記事に対して、取材経費を最大限投資し、安定的に成果の高い記事を供給していくことだ。2016年も、より価値の高い調査報道記事に対し、より多額の取材経費をかけ、顧客（会員）とMyNewsJapanの「Win‐Winの関係」を拡大していきたい。評価の低い記事は掲載せず、高付加価値にフォーカスしていく。一方、オープン2年目に入る『イシャログ』のほうは、拡大期につき、プロモーションをかけ、本格的に口コミ数を増やしていく。
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MyNewsJapanが「東進」ナガセに反訴、3600万円請求 「典型的なブラック企業で悪質極まりない」
MyNewsJapanは7月1日付で東進グループを経営するナガセ（本社・東京 吉祥寺、永瀬昭幸社長）に対し、慰謝料3千万円、弁護士費用6百万円の計3千6百万円を請求する訴訟を提起した。東進衛星予備校で発生した“ブラック労働”を元校舎長が告発した体験ルポに対し、ナガセが今年（2016年）1月、名誉棄損だとして記事削除と3千万円の損害賠償金等を請求してきた訴訟に対する、反訴となる。ナガセは事実関係について争う姿勢は見せておらず、１つの校舎での事実が東進全体の事実であるかのように読める、などと、驚くべき言いがかりを提訴の理由としており、極めて悪質性が高いSLAPPであると判断、反訴に踏み切った。（反訴訴状はPDFダウンロード可）
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2016年も、記事1本あたり売上高が55万円で過去最高を更新（MyNewsJapan）
2016年は70本と記事の数を1割縮減した一方、会員収入は5％減にとどまったため、記事1本あたり売上高は約55万円となり、結果的にROA（Return On Article＝記事1本が生み出す収入）が過去最大になった。これは、ナガセの嫌がらせ訴訟に対処するため（弁護士費用、訴訟費用などの捻出）、一時的に保守的な予算を組んで表面的な利益率を上げる必要があったことによる。売上縮小は必ずしも望んでいない。よって2017年は、より価値の高い調査報道記事に対して多額の取材経費をかけ、本数も増やすことで、質量ともに、会員に高い付加価値を提供していく。「会員に読まれる記事」に対し、ますます経費をフォーカスしていく。
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2017年はブラック企業「東進ハイスクール」運営ナガセ（永瀬昭幸社長）の言いがかり訴訟に完勝、記事1本あたり売上高も過去最高に
2017年は57本を掲載（前年比13本減）した。1本あたり売上高は概算で61万円と過去最高を更新したが、思うように本数を増やせなかった反省のほうが大きかった。ナガセの嫌がらせ訴訟が最高裁において完勝で終結し、今年からは余計な時間とカネを奪われることもないため、掲載本数を増やしたい。とはいえ、訴訟にかかった費用は裁判所と弁護士事務所に支払った費用だけで計120万円を超え、東進関連取材や記事にかかるコストを含めればゆうに200万を超えるが、1円も戻ってこない。嫌がらせ目的は訴訟を起こした時点で果たせてしまっている。日本の裁判制度が、合法的な嫌がらせ増長機能を持つことによって社会に害悪をもたらす欠陥装置であることが、実感としてよくわかった。再発させないためにも、「ナガセの闇」については徹底的に追及して全てを暴いていきたいので、内部告発をはじめ情報提供をお待ちしている。
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